2020年9月3日以降の米株急落の背後にソフトバンクグループによるオプション取引の影響があったのではないか？と複数のメディアが報じました。
具体的な取引手法は明らかにされておりませんが、CoinCollege∛編集部では、概ね以下のような流れだったと推察しております。
➊ソフトバンクグループがハイテク大手株を中心に総額40億ドルの現物を購入
➋ソフトバンクグループがハイテク大手株を中心に想定元本500億ドル（オプション料40億ドル）のCALLオプションをデルタヘッジ無しで購入（上記①②の結果、ソフトバンクグループの行使期日最終日のストライクより上側のデルタは540億ドルのロングポジション）
❸上記➋の影響でマーケットメーカー（金融機関）はイニシャルデルタヘッジとして、デルタ相当分の米株現物及び先物を大量購入→米株の上昇に繋がる
❹マーケットメーカーは上記➋の影響でトップサイドが巨額ショートガンマになっている為、米株が上昇するに連れてストップBUYしなければならない状態→米株が更に上昇
❺ソフトバンクグループが上記➋で購入したオプションを売却（←オプションを全額売っている場合と、オプションを売らずデルタのみ売っている場合とでその後の影響は雲泥の差）
❻オプションを全額売っている場合は、マーケットメーカーがデルタヘッジ分として購入していた米株を売却して全て終了 →マーケットへのインパクトは比較的短期間で終了
❼一方、オプションを残しながらデルタのみ売っている場合は、ソフトバンクグループのポジションは現在PUTロングのような形状になっている可能性あり→今後も乱高下必至
現物ロング＋CALLオプションロングの組み合わせは「攻め中の攻め」のポジショニングで、私たちも、ものすごく自信のある相場形成の際に短期決戦用として用いることが時々あります。
但し、今回は規模が規模なだけに色々と禍根を残す可能性もあり注意が必要でしょう。
